일제강점기 일제 관료의 ‘조선인의 일본어학습 능력’에 대한 인식 고찰

The Study of Awareness of colonial officials ‘Koreans’ ability to learn Japanese' in Colonial Rule

韓日併合直後、太陽と東洋時報では、植民地経営に参加していた日本の官僚、つまり教育者、学者、政策決定者らが各々の立場から朝鮮での日本語教育に関する意見を提示している。ところが、朝鮮で公用語を朝鮮語にすべきか、もしくは日本語にすべきかという問題について、互いに対立的な見解を見せたりして、当時、言語政策の制定から実施に至るまで、日本官僚の内部でも多様な葛藤と問題点を含んでいたことを反映している。最初、朝鮮人の日本語学習能力についてふれた人は岡倉由三郎であるが、彼は朝鮮で日本語を教えた経験を基に、朝鮮人は日本語をよく理解して、一年ぐらいで日常会話ができるという。しかし、このような認識は当時のマスメディアにより作られ、膨らまれた事実であったということは、弊原坦の言及から分かる。弊原は韓人は語学に堪能であると申すのは、唯通弁学を好むというまでである。むしろ自分の国語を蔑んで、他国語を話すことを得意とすると、朝鮮人が日本語に堪能であるということは論拠薄弱であると明確に結論づけている。それでは、なぜこのような根拠薄弱な事実が当時日本官僚を中心に言及され、強調されたのであろうか。それは当時日帝の同化政策に日本語教育が利用されており、これをより効果的に広報、朝鮮内世論を形成するため、朝鮮人は日本語能力に優れているという認識を繰り返し周知させた結果であろう。また、このように韓日併合を前後に強調された語学能力は、1934年警察官僚出身の民俗学者、今村鞆に至り、朝鮮人美風論の一つとして固まるようになる。