外食産業을 매개로 한 地域研究에 대한 一考察

日本人の生活様式、生活構造あるいは生活意識、行動様式は高度経済成長期が契機になり大きく変化してきた。世界の経済大国への成長、それに伴う生活水準の飛躍的な向上、または少子化、結婚観および家族観の変化、労働の質の多様化、労働時間の短縮によるレジャ一時間の増大などによって日本人の社会的経済的生活は驚くべき変貌を遂げてきた。 このような社会的経済的変化は食習慣を含む消費生活に多くの影響を与えることにより、家庭の外で食事を追求しようとする、「食の外部化」現象、即ち外食一以下では中食を含む広義の意味での外食とするーという新しい食パターン(diet-pattern)をもたらすようになった。この「食の外部化」について、単なる個人的な欲求による行動様式と断定するのは難しい。またこうした行動意識は、家族、社会、経済、地域との関係において互いに密接に結び付いており、労働、所得、消費などの個別的要素と、経済成長、景気循環などの社会主体的要素に基づいて大きく変化をしてきた。言い換えれば、「食の外部化」は、所得水準の向上、女性の社会進出の拡大、世帯人員の減少と単身世帯の増加、高齢化の進展、都市への人口集中と農村の過疎化など、いろいろの要因により益々拡大してきた。 他方、消費者にとっては「調理や後片付けの手間と時間を少なくし、食消費の経済的負担を最小化したい」という現実的な問題を考えざるを得ない。いわば、「食の外部化」とは内食比率が低下して、食事の外部依存度が高まることを意味する。要するに、内食という内部志向的な面から、外食産業によって提供される外食という外部志向的な面に変わりつつあるのである。 1973年のオイルショクを契機として経済安定成長期を迎えるにつれて、都市への人口集中及び核家族世帯が急増した。また、1970年代後半から急増した女性のパート労働者は、1980年代後半となると、急速な円高の影響でコスト削減の観点から常用パートタイム労働者として働く人が著しく増加するようになった。 そこで、本稿では、地域社会における外食産業の消費者要因が実質的に地域外食産業の発展にどのように影響を及ぼしたのかを検討する。さらに、地域外食産業における消費者の行動様式ないしは、地域社会の外食に関わりを把握することを目的にした。